ROIとは、「Return On Investment」の略称で、個々の投資に対する利回りを意味し、日本語では「投資利益率」「投下資本利益率」などと訳されています。
ROIは企業の収益性や、投資に対する効果をみるための指標として用いられており、「利益÷投資額(投下資本)」の式で求められます。
しかし、時間価値などが考慮されていないのでROIの数値のみで投資の優劣を判断することは難しく、他の指標と組み合わせて総合的に分析する必要があります。
また、計算に使われる投資額(投下資本)も、ROIの値を使うケースによってさまざまなバリエーションがあります。
具体的に言えば、ROIの値が大きいほど収益性が高いということになり、一般的な値は10%から20%の間となっています。
例えばインターネットを使ったウェブマーケティングを行っている企業の場合、インターネット広告にかけた費用がどれだけの収益につながったのかがROIの数値となります。
同じ広告掲載料を支払いAとBの2つのポータルサイトに広告を掲載したとして、サイトA経由の売り上げ数がサイトBの2倍だった場合は、サイトAのROIの値もサイトBの2倍となりますから、サイトAは費用的効果の高いサイトであることがわかります。
ちなみに、ROIを求めるための数値(経常利益・株主資本・借入金など)は、すべて財務諸表から入手できます。
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ROEとROAの関係と財務レバレッジ
ROEとROAの関係を財務レバレッジの観点から見てみましょう。
財務レバレッジとは、株主資本(自己資本)に対する総資本の倍率のことであり、負債など自己資本以外の資本を使ってどれだけ総資本を膨らませているかを判断する指標になります。「レバレッジ」は本来「てこ」「レバー」を意味する単語で、他人の力を借りて、自分の力を増大させるという意味で用いられています。
財務レバレッジが高いということはその企業が他人の資本で事業を行っている割合が高く、株主利益が大きいということになります。
財務レバレッジは自己資本比率の逆数となるため、財務レバレッジを高めることでROEの値を高めようとすることは財務安全性の面で問題となります。
財務レバレッジの値が大きいということは負債が多いということで、財務レバレッジの値が増えれば増えるほど支払い利息が増え、売上高当期純利益率が下がってしまいます。
このような借り入れ(負債)の効用はレバレッジ効果と呼ばれます。
財務レバレッジを高めて株主のための短期的収益を求めるあまり、不健全な経営状態を引き起こしてしまいがちな業界の例として不動産業界が挙げられます。
自己資本の比率が極めて低く、金融機関などからの負債に頼った経営を行っている不動産業界は、不況となり銀行からの融資がストップするととたんに資金繰りができなくなり、経営状態が悪化してしまうという問題を抱えています。
財務レバレッジの適正な水準は業界や企業の規模、ビジネスモデルなどによって異なりますが、自己資本比率とのバランスを考えた利用が欠かせません。
財務レバレッジとは、株主資本(自己資本)に対する総資本の倍率のことであり、負債など自己資本以外の資本を使ってどれだけ総資本を膨らませているかを判断する指標になります。「レバレッジ」は本来「てこ」「レバー」を意味する単語で、他人の力を借りて、自分の力を増大させるという意味で用いられています。
財務レバレッジが高いということはその企業が他人の資本で事業を行っている割合が高く、株主利益が大きいということになります。
財務レバレッジは自己資本比率の逆数となるため、財務レバレッジを高めることでROEの値を高めようとすることは財務安全性の面で問題となります。
財務レバレッジの値が大きいということは負債が多いということで、財務レバレッジの値が増えれば増えるほど支払い利息が増え、売上高当期純利益率が下がってしまいます。
このような借り入れ(負債)の効用はレバレッジ効果と呼ばれます。
財務レバレッジを高めて株主のための短期的収益を求めるあまり、不健全な経営状態を引き起こしてしまいがちな業界の例として不動産業界が挙げられます。
自己資本の比率が極めて低く、金融機関などからの負債に頼った経営を行っている不動産業界は、不況となり銀行からの融資がストップするととたんに資金繰りができなくなり、経営状態が悪化してしまうという問題を抱えています。
財務レバレッジの適正な水準は業界や企業の規模、ビジネスモデルなどによって異なりますが、自己資本比率とのバランスを考えた利用が欠かせません。
ROEとROAの計算式とは?
ROAの計算方法には以下のようなものがあります。
売上高利益率はキャッシュマージンの圧縮、総資本回転率は不良資産の圧縮によって向上させることが可能です。
ROEの値を求める式は数通りあります。
ROEを高い水準で一定に保っている企業は今後株主資本・利益ともに拡大する可能性がありますが、低い水準で一定になっている企業は今後株主資本・利益はそれほど拡大する可能性がないと判断できます。
アメリカでは多くの企業でROEを意識した経営が行われており、ROEの値は15%が目安とされています。ROEが15%ということは、100万円の自己資本を使って15万円の儲けを出していることになります。
日本企業のROEの値の目安は約12%です。
ROEの算式から考えると、企業が負債を増やせば財務レバレッジの数値が高くなりROEの値も上がると思われますが、実際に負債を増やせばそれだけ支払利息が膨らむため、最終的な利益額は少なくなります。,
- ROA=純利益÷総資産(株主資本+負債)
- ROA=売上高利益率×総資本回転率
- ROA=(経常利益÷売上高×100)×(売上高÷総資本)
売上高利益率はキャッシュマージンの圧縮、総資本回転率は不良資産の圧縮によって向上させることが可能です。
ROEの値を求める式は数通りあります。
- ROE=ROA×財務レバレッジ
- ROE=純利益÷純資産(総資産−負債)
- ROE=当期利益÷株主資本(自己資本)
- ROE=(税引き後利益÷総資産)×(総資産÷株主資本)
ROEを高い水準で一定に保っている企業は今後株主資本・利益ともに拡大する可能性がありますが、低い水準で一定になっている企業は今後株主資本・利益はそれほど拡大する可能性がないと判断できます。
アメリカでは多くの企業でROEを意識した経営が行われており、ROEの値は15%が目安とされています。ROEが15%ということは、100万円の自己資本を使って15万円の儲けを出していることになります。
日本企業のROEの値の目安は約12%です。
ROEの算式から考えると、企業が負債を増やせば財務レバレッジの数値が高くなりROEの値も上がると思われますが、実際に負債を増やせばそれだけ支払利息が膨らむため、最終的な利益額は少なくなります。,
ROEとROAの違いを把握する
ROAとROEは、ともに新聞や雑誌などでよく用いられている代表的な収益性指標です。
ROAは、「Return on Assets」の略称で、企業が総資産を使ってどれだけの利益をあげることができたかを分析するための指標です。つまり、企業全体の平均的な儲ける力ということになります。日本語では「総資産当期純利益率」「総資本利益率」「総資産利益率」などと訳されています。
ROAは、利益率と効率性の関係で算出されるため、ROAの値が高い企業は利益率(売り上げの利益率)と効率性(総資本回転率)のどちらか、またはその両方が高く、全資産を活用して効率的に収益をあげている(収益性の高い企業である)と判断できます。
一方ROEは、「return on equity」の略称で、企業の純資産(株主資本)を利用していかに効率的に収益をあげているかをみるための指標です。つまり、ROEは株主の資本(自己資本)が企業の収益にどれだけつながったのかを表す数値を意味しています。ROEは、日本語では「株主資本利益率」「自己資本利益率」と訳されています。ROAが企業全体の平均的収益獲得力であるのに対して、ROEは株主から見た収益性指標であるといえるでしょう。
ROEの値が高いほど企業は株主資本(自己資本)を効率よく使って利益をあげるという経営能力に長けていると判断できます。
非営利組織や中小企業などの非上場企業の場合は、ROEではなくROAを向上させることを目標としています。また、同じ業界での収益性の比較には、ROAが用いられます。
ROAは、「Return on Assets」の略称で、企業が総資産を使ってどれだけの利益をあげることができたかを分析するための指標です。つまり、企業全体の平均的な儲ける力ということになります。日本語では「総資産当期純利益率」「総資本利益率」「総資産利益率」などと訳されています。
ROAは、利益率と効率性の関係で算出されるため、ROAの値が高い企業は利益率(売り上げの利益率)と効率性(総資本回転率)のどちらか、またはその両方が高く、全資産を活用して効率的に収益をあげている(収益性の高い企業である)と判断できます。
一方ROEは、「return on equity」の略称で、企業の純資産(株主資本)を利用していかに効率的に収益をあげているかをみるための指標です。つまり、ROEは株主の資本(自己資本)が企業の収益にどれだけつながったのかを表す数値を意味しています。ROEは、日本語では「株主資本利益率」「自己資本利益率」と訳されています。ROAが企業全体の平均的収益獲得力であるのに対して、ROEは株主から見た収益性指標であるといえるでしょう。
ROEの値が高いほど企業は株主資本(自己資本)を効率よく使って利益をあげるという経営能力に長けていると判断できます。
非営利組織や中小企業などの非上場企業の場合は、ROEではなくROAを向上させることを目標としています。また、同じ業界での収益性の比較には、ROAが用いられます。
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