ROIとは、「Return On Investment」の略称で、個々の投資に対する利回りを意味し、日本語では「投資利益率」「投下資本利益率」などと訳されています。
ROIは企業の収益性や、投資に対する効果をみるための指標として用いられており、「利益÷投資額(投下資本)」の式で求められます。
しかし、時間価値などが考慮されていないのでROIの数値のみで投資の優劣を判断することは難しく、他の指標と組み合わせて総合的に分析する必要があります。
また、計算に使われる投資額(投下資本)も、ROIの値を使うケースによってさまざまなバリエーションがあります。
具体的に言えば、ROIの値が大きいほど収益性が高いということになり、一般的な値は10%から20%の間となっています。
例えばインターネットを使ったウェブマーケティングを行っている企業の場合、インターネット広告にかけた費用がどれだけの収益につながったのかがROIの数値となります。
同じ広告掲載料を支払いAとBの2つのポータルサイトに広告を掲載したとして、サイトA経由の売り上げ数がサイトBの2倍だった場合は、サイトAのROIの値もサイトBの2倍となりますから、サイトAは費用的効果の高いサイトであることがわかります。
ちなみに、ROIを求めるための数値(経常利益・株主資本・借入金など)は、すべて財務諸表から入手できます。
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ROEとROAの関係と財務レバレッジ
ROEとROAの関係を財務レバレッジの観点から見てみましょう。
財務レバレッジとは、株主資本(自己資本)に対する総資本の倍率のことであり、負債など自己資本以外の資本を使ってどれだけ総資本を膨らませているかを判断する指標になります。「レバレッジ」は本来「てこ」「レバー」を意味する単語で、他人の力を借りて、自分の力を増大させるという意味で用いられています。
財務レバレッジが高いということはその企業が他人の資本で事業を行っている割合が高く、株主利益が大きいということになります。
財務レバレッジは自己資本比率の逆数となるため、財務レバレッジを高めることでROEの値を高めようとすることは財務安全性の面で問題となります。
財務レバレッジの値が大きいということは負債が多いということで、財務レバレッジの値が増えれば増えるほど支払い利息が増え、売上高当期純利益率が下がってしまいます。
このような借り入れ(負債)の効用はレバレッジ効果と呼ばれます。
財務レバレッジを高めて株主のための短期的収益を求めるあまり、不健全な経営状態を引き起こしてしまいがちな業界の例として不動産業界が挙げられます。
自己資本の比率が極めて低く、金融機関などからの負債に頼った経営を行っている不動産業界は、不況となり銀行からの融資がストップするととたんに資金繰りができなくなり、経営状態が悪化してしまうという問題を抱えています。
財務レバレッジの適正な水準は業界や企業の規模、ビジネスモデルなどによって異なりますが、自己資本比率とのバランスを考えた利用が欠かせません。
財務レバレッジとは、株主資本(自己資本)に対する総資本の倍率のことであり、負債など自己資本以外の資本を使ってどれだけ総資本を膨らませているかを判断する指標になります。「レバレッジ」は本来「てこ」「レバー」を意味する単語で、他人の力を借りて、自分の力を増大させるという意味で用いられています。
財務レバレッジが高いということはその企業が他人の資本で事業を行っている割合が高く、株主利益が大きいということになります。
財務レバレッジは自己資本比率の逆数となるため、財務レバレッジを高めることでROEの値を高めようとすることは財務安全性の面で問題となります。
財務レバレッジの値が大きいということは負債が多いということで、財務レバレッジの値が増えれば増えるほど支払い利息が増え、売上高当期純利益率が下がってしまいます。
このような借り入れ(負債)の効用はレバレッジ効果と呼ばれます。
財務レバレッジを高めて株主のための短期的収益を求めるあまり、不健全な経営状態を引き起こしてしまいがちな業界の例として不動産業界が挙げられます。
自己資本の比率が極めて低く、金融機関などからの負債に頼った経営を行っている不動産業界は、不況となり銀行からの融資がストップするととたんに資金繰りができなくなり、経営状態が悪化してしまうという問題を抱えています。
財務レバレッジの適正な水準は業界や企業の規模、ビジネスモデルなどによって異なりますが、自己資本比率とのバランスを考えた利用が欠かせません。
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